仮想通貨のデメリット!ここは気をつけておきたいところ3選

近年、仮想通貨が話題となり、その価値が高騰していることから今後始めてみようか検討している方も多くいると思います。
しかし、一見魅力的に見える仮想通貨ですが、もちろんデメリットも存在します。この記事では、仮想通貨を取り扱う際のデメリットとその対処法について執筆していこうと思います。

目次
1.仮想通貨とは?
2.仮想通貨のデメリット
2.1 ハイリスクハイリターン
2.2 ハッキングのリスク
2.3 法律が未整備(インサイダー取引)
3.まとめ

1.仮想通貨とは?

仮想通貨とは、ブロックチェーンという技術を元にして作られた、インターネット上のお金です。現在では約1500種類ほどの仮想通貨があり、どこかしらの取引所に上場しています。
代表的な仮想通貨に「ビットコイン(BTC)」「イーサリアム(ETH)」「リップル(XRP)」などがあります。
これらの仮想通貨は投資面で魅力的なだけでなく、複雑な契約を自動化できたり、スマートフォンで買い物ができたり、コストのかかる国際送金を簡易化できたりと、私達の暮らしをより良いものへと発展させてくれる可能性を秘めています。

2.仮想通貨のデメリット

しかし、便利なものには必ずと言っていいほどデメリットが付いて回ります。以下にそれらのデメリットを大きく3つにまとめてみたので参考にして下さい。

2.1 ハイリスクハイリターン

仮想通貨は株や為替取引などと比べると値動きが非常に激しく、一年で何十倍も価値が上がるコインも珍しくありません。しかし、値動きが激しいということはその逆もまた然りで、数日のうちに価値が半減してしまうこともしばしば見受けられます。
ビットコインを例に挙げて見ますと、2017年1月に10万円だったビットコインは、11月下旬に100万円を突破し、12中旬には220万円を記録しました。仮に一月に100万円分ビットコインを買っていたら、2200万円になっていたかも知れません。
しかし、その後の値動きを見てみると、220万円を記録した辺りから急速に値を下げ始め、2月の頭にはとうとう約?の70万円代まで下がってしまいました。つまりビットコインが流行っているという噂を聞いて12月半ばから仮想通貨を始めた人は、2月の頭には資産が?になってしまったということです。
仮想通貨で損をしない為にはまず投資する前によくそのコインのことを調べることが大切です。おいしい話があっても飛びつかずにその話を自分でよく調べるようにしましょう。Twitter等のSNSは情報が早く、また、その界隈の人達をフォローするだけで勝手に情報が流れてくる便利なツールですが、同時に嘘の情報も大量に流れてきます。例えフォロワーが数万人いたとしても、その人の言うことが全て真実だとは限りません。
まずは分からないことがあったら調べ、そして色々な意見や情報を取り入れてから自分の頭で考えることが、投資をする上で一番大切なことだと思います。

2.2 ハッキングのリスク

取引所では仮想通貨の取引をする場合、「マルチシグ」という秘密鍵を複数使用してセキュリティを高める方法を取ります。
また仮想通貨を管理する際には「ウォレット」という、現実で言えば財布のような場所に保存しています。さらに取引所はハッキング対策として、資産の大部分は「コールドウォレット」とというインターネットから切り放されたウォレットで管理されています。
しかし取引所によってはこのセキュリティが十分でなく、外部から不正にアクセスを受けて仮想通貨を持ち出されてしまうことがあります。2014年2月に起きたマウントゴックス事件、最近話題になったコインチェックのNEM流出事件などがこの例です。
この対策としては、仮想通貨を購入した際には取引所に置きっぱなしにするのではなく、「ハードウェアウォレット」という専用のデバイスを購入し、そこで保管するよう心掛けましょう。
また、ハードウェアウォレットを購入する際に気をつけなければならない点が一つあります。それは「正規代理店で購入すること」です。
Amazonやメルカリなどでハードウェアウォレットを購入した場合、ソフトウェアに中身を書き換えられていたり、リカバリーシード(秘密鍵にあたるもの)のコピーを取られたりと、逆に盗難のリスクが非常に高くなってしまいます。
なのでハードウェアウォレットを買う際は正規代理店で買うようにしましょう。

2.3 法律が未整備

通常、株式などの投資では金融商品取引法によってインサイダー取引の禁止が法律で定められており、投資家の保護が成されています。
インサイダー取引とは、会社役員や大株主などの会社関係者が、株価に影響する重要事実を知っており、その重要事実を公表する前に株式の売買を行うことです。
しかし、仮想通貨にはまだそういった法整備が成されておらず、投資家はリスクに野晒にされている状態です。
また、国は仮想通貨を正式な通貨として承認していませんので、仮想通貨に何が起ころうとも全て投資家の自己責任となってしまいます。日本円ならば預金保険制度というものがあり、金融機関が破綻した場合でも元本1000万円までの保証がされていますが、仮想通貨にはそういった保証はありません。
これらの対策としては、1.番の対策と同じ内容になってしまいますが、仮想通貨を購入する前にその通貨のことをよく調べ、身の丈にあった投資をすることをお勧めします。

3.まとめ

仮想通貨は旨みが大きい分、損失や盗難は全て自己責任となって返って来ます。リスクを完全に無くす事はできませんが、調べることでリスクを大きく減らす事は可能です。分からない事があったらきちんと調べ、しっかりと自分の資産を守って快適な仮想通貨ライフを送りましょう。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です